4/11「どこの国でも中国人ばかり」の脅威

Friday, April 11, 2008

驚いたのは、イギリスにすでに推定30万人以上の中国人がいることだ。純粋に中華人民共和国のパスポートを所持している人々が、少なくても30万人だ。当然、フランスにもドイツにも、そして米国にもカナダにも、当然、オーストラリアにもニュージーランドにも何十万、何百万単位の中国人がいる。東京や大阪だって例外ではないかもしれない。中国本土は十数億人と言われているが、
なに、正確な調査なんか不可能だから、 20億も30億にもなっているかもしれない。その100分の1が、すでに海外の主要都市に住んでいるということだ。彼らはほとんどが情報統制された中国国内で教育を受けた。そして、現在、情報統制の範囲外の国に住んでいるのに、
その意識は中国国内の中国人と大差ない。ベースとしている。
今回の聖火リレーを見ても、ロンドンでもパリでも、チベット支持派だけでなく、中国支持派＝中国人も数多く集まっていた。
以前、あちこち旅していた頃、どんな小国、僻地に行っても、
必ずといっていいほど中華屋があり、とても助かった。
南米でもアフリカでもそうだった。そのときは、中国の革命から逃れてきた人たち、
台湾系あるいは香港系の人たちなんだと理解していた。
だが、いまはもう違うのかもしれない。彼らは中国が輸出した人たちだ。中華思想と共産党思想で育てられた、文字通りの中国人がすでに世界各地に拠点を構えているのだ。どことなく、ヒトラーのベルリン・オリンピックに似た状況だ。ヒトラーは、ベルリン五輪の聖火リレーのコースを
逆にたどる形で　欧州を侵略していった。聖火リレーを上手に利用したのだ。今回、中国は　ロンドンでも　パリでも　サンフランシスコでも、
現地の中国人に動員をかけている。長野でも当然数多くの中国人が集まるはずだ。中国当局にそんな戦略的な意図はなくても、世界中、どこに行っても中国人だらけという状況には　拍車がかかるのは間違いない。それは、もはや「どこへ行っても中華屋があって便利だ」というレベルの話ではない。日本にしたところで、
「総人口の1割は中国人、金持ちの8割は中国人」という、現在のチベット自治区と同じような状況になるのは、
そんなに遠いことではないかもしれない。

hoelerさんのブログ『猿も笑うニュースな人々』 4/08号より
▶ http://ameblo.jp/hoeler2008/

チベットにさまざまな問題があるのはわかっているが、スポーツの祭典を政治と混同すべきではない。―オランダ在住の中国人男性。ロンドンの聖火リレーに中国国旗を持って参加、チベット支援者側と対抗して